彼女（４６）の実家は東北地方で老舗（しにせ）旅館を営んでいる。５年前に父が亡くなった後、母（７１）が経営してきた。

　長女である彼女には、長男のＡ男（４４）のほかに、４２歳の次女と３６歳の三女の２人の妹がいる。次男は７年前に、妻子を残して亡くなった。東京の旅行会社で支店長をしている彼女は、旅館を継ぐつもりはなかった。妹２人は遠方に嫁ぎ、Ａ男が旅館の仕事を手伝っていた。

　父は不動産をいくつか残した。相続は母の考えに沿って相続人がそれぞれの法定相続分に従って共有持ち分を取得した。すなわち、母が全体の２分の１、彼女は１０分の１の割合だった。

　１年半前、母が過労で倒れた。旅館を誰が継ぐのか。きょうだいで話し合った。

　「やっぱり、近くで手伝うＡ男兄さんが継ぐのかな」

　三女が言った。Ａ男にかわいがられてきたので、“Ａ男派”だった。

　「そう言ってもらえるとうれしいね」

　Ａ男がうれしそうな表情を見せた。

　「私はお姉さんがふさわしいと思うわ。お客さんの接待に慣れているし、今は時々帰ってくるだけなのに、従業員の信頼が厚いから」

　次女は彼女を強く推した。面倒見がよく、誰にも公平に接する彼女の人柄が好きだった。Ａ男は日和見で打算的に動く様子があからさまで、従業員の評判もよくなかった。

　「私は東京で仕事をしているし……」

　話し合いはそのまま終わった。その直後、Ａ男は、母が父から相続した２分の１の持ち分を自分に贈与するよう母に迫り、約束をとりつけた。ただし、所有権の移転登記はされていなかった。

　その１年後、母は亡くなった。公正証書遺言が残され、父から相続した２分の１の持ち分を彼女に遺贈する旨が記されていた。彼女は次女の勧めもあって移転登記し、旅館を継ぐ決心もしたが、Ａ男の再三の抗議に参っている。

　被相続人（母）が生前、所有する不動産を推定相続人の一人（Ａ男）に贈与したが、登記がされないうちに同じ不動産を別の推定相続人（彼女）に遺贈し、その後相続の開始があった（母が亡くなった）場合、贈与と遺贈のどちらがまさるかは、所有権移転の対抗要件である登記によって決まると考える。Ａ男と彼女が相続人として母の義務をそっくり受け継ぎ、Ａ男が母から彼女への遺贈の履行義務を、彼女が母からＡ男への贈与契約の履行義務を引き継ぐとしても、同じである。