彼女（４４）は夫（４２）と２人で衣料品会社を経営している。１年半前、夫婦でマンションのモデルルームに立ち寄った。「商業地域に近く、自宅から花火大会も見られます」という宣伝文句に強くひかれたからだ。

　「１４階建てですが、６階以上なら初夏と９月の花火大会をベランダからご覧になれます。高い建物が並ぶこのあたりではお買い得です」

　マンションを分譲するＡ社の担当者は言った。

　「花火、いいわね。買い物や交通の便もいいし」

　彼女は気に入った。

　「そうだな。いまの家も買い替え時だし、花火大会は取引先の接待にもいい」

　会社の事務所としても使えると考えた夫も賛成した。２人は３４００万円の７階の部屋を選んだ。

　購入にあたり、彼女はベランダに面した部屋の改造を申し入れた。ベランダ側にはリビングダイニングキッチンがあり、隣の６畳の洋室との間には仕切りがあったが、接待に使うために仕切りを取り払いたかった。しかし、間取りプランの変更期限が切れているという理由で断られたため、半年後に引き渡しを受けた後で、自分たちで約７０万円をかけてリフォームした。

　引き渡しを受けた翌々月、夫婦はべランダから花火大会を楽しんだ。色鮮やかに夜空に散る花火に満足した。

　ところが１年もしないうち、Ａ社から新しいマンションを建築するとの知らせが届いた。彼女のマンションのベランダの方向に１１階建てを建てるという。

　「とんでもないわ。花火大会を見ることができなくなるじゃない！」

　居住者は憤慨した。

　「新しいマンションは関係法令を順守しています」

　Ａ社は説明会を開き、理解を求めた。

　「新しいマンションの計画を知っていたんでしょ、ひどいわ！」

　彼女は怒りを抑えられないでいる。

　彼女らは自室から花火大会を見られるという価値を重視し、取引先の接待にも使えると考えてマンションを購入した。Ａ社もそれを知っていたのだから、信義則上、花火大会の見物を妨げないよう配慮すべき義務を負っていた。

　もっとも、花火大会を見物できる価値の算定はなかなか難しい。取引先の接待のためにしたリフォームも無価値になったとして財産上の損害といえるかは、微妙だ。

　とはいえ、彼女らは精神的苦痛を受けているのだから、少なくとも慰謝料相当の損害賠償は請求できよう。